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接種時の注意

予防接種を受ける際の一般的な注意事項をご説明いたします。接種の際は下記の点にご留意ください。


このページの目次


接種前の注意

接種不適当者

以下の理由により、予防接種を受けることが適当でないため、接種を行えない方のことをいいます。
  1. 接種日に発熱(37.5℃を超える)している方
  2. 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな方
  3. 今回受けようとしているものと同じ予防接種を過去に受けた際にアナフィラキシー(接種後30分以内に出現する呼吸困難や全身性のじんましんなどを伴う重いアレルギー反応のこと)を起こしたことがある方(他の医薬品等が原因でアナフィラキシーを起こしたことがある方は、医師と相談していただいた上、予防接種の可否を判断いたします)
  4. その他、医師が予防接種を受けることが不適当と判断した方

接種要注意者

体質、その他で予防接種を受けるにあたって十分に注意を払う必要のある方をいいます。以下の方は、予防接種に際し医師との相談を必要とします。
  1. 心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患及び発育障害等の基礎疾患を有することが明らかな方
  2. 予防接種を受けた際に、2日以内に発熱があった方または全身性発疹などのアレルギーを疑う症状を呈したことがある方
  3. 薬の投与または食事(鶏卵、鶏肉など)で皮膚に発疹が出たり、体に異常をきたしたことのある方
  4. 気管支ぜんそくのある方
  5. 過去にけいれんの既往がある方
  6. 過去に免疫不全の診断がなされている方
  7. 風邪などの初期状態の可能性のある方
  8. 妊娠の可能性のある方(予防接種を受けられない場合があります。下記の「女性の方」もご参照ください)

1ヶ月以内に何らかの予防接種を受けた方

  1. 受けた予防接種が生ワクチン(風しん、麻しん、水痘、流行性耳下腺炎、BCGなど)の場合は、次に何らかの予防接種を受けるまでに27日間以上空けなければなりません。
  2. 受けた予防接種が不活化ワクチン(インフルエンザ、B型肝炎、肺炎球菌、HPVなど)またはトキソイド(破傷風、ジフテリアなど)の場合は、次に何らかの予防接種を受けるまでに6日間以上空けなければなりません。

女性の方

  1. 現在、妊娠しているか妊娠の可能性のある方                                          生ワクチンによる予防接種は、胎児への影響を考慮し原則として行いません。特に風しんワクチン及びMRワクチンの予防接種は、絶対に妊娠していないことが明らかな場合に限って行うことができます。また、接種後2か月間は必ず避妊が必要になります。不活化ワクチン、トキソイドによる予防接種は、胎児に影響を与えたという報告はありませんが、安全性が確認されていないものも多いので不必要な予防接種は避けることが望ましいです。
  2. 授乳中の方                                                               生ワクチン、不活化ワクチン、トキソイドを使用するすべての予防接種は乳児に影響を与えないとされています。生ワクチンの中で特に風しんワクチンウイルスは乳汁中に分泌され、乳児に移行することがありますが乳児の免疫に影響を与えるには至りません。また、厳密に考えるとワクチン薬液に含まれる微量添加物の影響を考慮する必要がありますが、いまだ明らかになっていないものも多くあります。

副反応について

 ワクチンは弱毒化された病原体や毒素を含み、他に安定剤や防腐剤が添加されています。これらは体にとって異物となり、予防接種後に副反応、免疫反応と呼ばれる症状が現れることがあります。
 副反応には、30分以内(最長24時間以内)に起こるじんましん、手足のしびれ、動悸、めまい、呼吸困難、血圧低下などの症状が出るアナフィラキシーがあります。最低30分は当センター内で休んでからお帰りいただいています。
 また、ワクチンの種類によっても異なりますが、軽い発熱、接種局所の発赤、腫れ、しこり、発疹などが比較的高い頻度(数%から数十%)で認められることがあります。
 通常、数日以内に自然に改善されますが、まれに接種を受けた腕が腫れ上がる、痛みがひどい、高熱、ひきつけなどを起こしたりすることがあります。気になる症状が出た場合には、平日(8時30分~17時)は当センター、その他の時間は市立病院救急外来か最寄りの医療機関へお問い合わせください。
 ワクチンの種類によっては、極めてまれに(百万から数百万人に1人程度)脳炎や神経障害などの重い副反応が生じることがあります。その際、予防接種法に基づく定期の予防接種(65歳以上か60~64歳の一部の対象者のインフルエンザ予防接種)によるものと認定された場合には、同法に基づく健康被害救済の給付対象となります。それ以外の任意の予防接種の際に健康被害が生じた場合には、独立行政法人医薬品医療機器総合機構法に基づく救済制度を活用していただきます。